損切りのタイミングとは？
そのルールと目安とは？
為替相場が、自分の思惑とは反対方向に行ってしまった場合の損切りのポイントは、あらかじめ決めておくのは当然です。それに加えて、利益が出たときも、どこで決済するのかをあらかじめ決めたおいた方が良いです。
利益が出たときであれ損失となっているときであれ、エントリーする前に決めておけば、どのような状況になったとしても、慌てることもないですし、また迷うこともありませんからね。
実際に為替相場が想定外の動きとなったとしても、淡々と決めたとおりに実践すればよいだけです。
決済ルールとタイミングを決めよう！
では、どこで決済するのが良いのでしょうか？これについては、色々な意見や考え方がありますので一概には言えません。ですが、一つのヒントになる考え方として、チャートを利用するいうものがあります。ＦＸ取引では、投資家が一番目にするのがチャートですからね。
例えば、まず取引対象としている通貨ペアのチャートを開いて、そこにローソク足を表示します。
そこで、ローソク足で4本値の状況を確認するわけです。そして、もし現在値があるローソク足の1本手前にあるローソク足の安値を下回ったら、決済すると決めるのです。つまり、これを自分のルール（目安）として決済注文を出すのです。
ある意味、機械的な売買になりますが、感情が入りませんので、取り組みやすいと思います。ここで注意しなくてはいけないのは、あらかじめ自分で決めたルールは厳守するということです。
例えば、1本手前にあるローソク足の安値を下回ったら決済すると決めていたはずなのに、実際そのときになったら、それが2本前になったり、3本前になったりして、最終的には自分の感覚で適当に決済注文を出していた、などということはしてはいけないということです。
こうなってしまうと、ルールを作った当初の目的は、決済ポイントを迷わないためであったのに、決済ポイントで結局迷うことになってしまったということにもなりかねませんからね。
もちろん、決済ポイントは、この例にしばられることはありません。自分が納得できるルールが作ることができたなら、そのルールをしっかり守って運用していくことが大切です。
ちなみに、ルール作りを始めたばかりの頃というのは、色々なテクニカル分析を組み合わせて複雑なものになりがちなのですが、どちらかと言えば、単純明快なルールを作った方が、失敗した際の理由もわかりやすいので後々役に立ちます。
損切りのタイミング、ルールと目安は？
ＦＸ取引をしていて最も難しいのが「損切り」と言っても過言ではないかもしれません。
誰しも思惑と反対方向に行ってしまった時こそ、冷静に状況を判断することが重要なのはわかっているはずなのですが、現実にそれを実行するとなると、感情が邪魔をしてなかなか上手くいかないものです。
もちろん、そのポジションを構築した時の状況から変化していないと判断するのであれば、様子を見るという選択肢もあるわけです。
ですが、もし状況が変わってしまったと判断できるのであれば、一旦ポジションを閉じて出直すという手段をとるほうが良い結果となるケースが多いです。
損切りするかどうかは、結局のところ、次の3つのポイントが基準となると思います。
■冷静に状況を見て、当初と変化しているかどうか
■テクニカルポイントはどうなっているか
■自分のリスク許容度を超えていないか...など
ＦＸと株の違いは？
ＦＸ取引をする上でも、株式投資の知識は役に立ちますので、そういった意味では、それほど違いはないと言えるのではないでしょうか。
でも、ＦＸと株式では、ルールや値動きの速さにちょっとした違いがあるのも事実です。また、値幅制限は株式にあるけれど、ＦＸにはないなどの違いもあります。
なので、株式投資をやってきた人が、新たにＦＸに参入する場合には、取引ルールをしっかり把握することが重要になります。
とはいえ、株式投資をする上でも、基本的なマクロ経済の分析は行いますよね？それは、ＦＸ取引にも応用可能なので、一石二鳥と言えそうです。
さらに、個別企業についても、その国を代表する企業などであれば、何らかのニュースによって為替レートが変動する可能性もあります。
よって、株式投資からＦＸ投資を始める人であれば、株式投資の知識を応用することができると言えます。
要は、ＦＸ取引であれば株式投資であれ、値動きによって損益が発生するのは同じですし、それによって利益を狙うのであれば、「買う」「売る」「何もしない」の3つしかないのは同じわけです。
ただし、株式投資の場合は、信用売りができない銘柄があるなど、規制があるのに対して、ＦＸ取引の場合は、資金の範囲内であれば、買いも売りも制限はありません。
そういう意味では、ＦＸ取引の方が株式投資よりも、取引手法の自由度が高いと言えるのかもしれません。
インフレターゲットとは？
インフレターゲット（インフレ目標）というのは、インフレ（物価上昇）の目標を決めて、それを達成しようとすることを言います。わかりやすく言うと、物価の上昇率を●％になると宣言して、それを達成しようとすることです。
ちなみに、日銀総裁が異次元の金融緩和を実施して、物価上昇率が2％に達成するまでこれを継続すると宣言しましたけれど、まさにこれがインフレターゲットです。
ただし、インフレ目標といったからといって、インフレにしようとか、インフレを抑えようということを目的としているわけでもないのです。実際のところは、インフレの目標をはっきりさせることで、金融政策の透明性を高める狙いでやっているから。
他の主要国でインフレターゲットを採用しているのは、カナダやイギリス、ニュージーランドなどです。これらの国の中で、代表的なイギリスでは、2％のインフレターゲットを採用しています。
具体的には、もしも2％から上下1％以上乖離してしまうと、中央銀行総裁は、財務相にそれについて説明する義務があるなどのルールがあるのです。
また、国によっては、もしもインフレターゲットが達成できなかったら、中央銀行総裁が罷免されてしまうような厳しいルールの国もあったりします。
私たち投資家にとっては、こうした数字という目安があることによってメリットもあるのです。
例えば、インフレ率が目標値の上限に近づいてきたら、インフレを抑制するために利上げしそうだなとか、反対に、下限に近づいてきたら、利上げしそうだなと予測することができるからです。
とはいえ、これはわかりやすいと言っても、その反面、経済動向と物価が反対に動いている場合、例えば、景気後退局面での原材料価格の高騰によるインフレが起きている場合などですと、インフレターゲットに縛られてしまって、金融政策の自由度が狭まってしまうのではないかという指摘もあるわけです。
実際、アメリカではこうしたインフレターゲットを採用していません。
アメリカの中央銀行にあたるＦＲＢ（連邦準備制度理事会）は、その中で金融政策などを決定するＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）が声明文などによって、今後の金融政策をそれとなく市場に知らせるという手法をとっています。
ただ、この場合は、数字などの目安がないですから、声明文の文言で解釈しなければならず、若干わかりづらい側面もあるわけです。
とはいえ、声明文の場合は、ＦＯＭＣが金融政策を発表する際に変更が容易であることから、経済動向により柔軟に対応できるというメリットがあるのです。なお、「消費者物価指数」は、インフレをみる経済指標の代表的なものと言えます。