先進医療特約とは？
生命保険の先進医療特約は必要か？
テレビや新聞などで、生命保険のCMをよく見聞きしますが、その中で「先進医療の治療費1,000万円がカバーされます」ということを盛んに宣伝していますよね。
実際、私もそういうお話しをすることが多いのですが、先進医療というのは、わかるようでわからないというのが正直なところだと思います。
厚生労働省が決めている先進医療というのは、「今の段階では、まだ健康保険の適用とはならないけれども、かなり有効な治療法である」というものです。ですから、先進医療の部分は健康保険が効きませんから、全額自己負担となります。
ただし、テレビCMで宣伝しているような「粒子線治療が300万円かかりますよ」というようなものばかりではありません。例えば、目の治療などで黄斑変性があって、その先進医療などですと10万円、20万円で治療費が賄えるものもあります。
一方、先進医療の項目というのは日々変わっていきます。
なぜなら、有効性が確認され一般的になってきた場合には、先進医療を外れて一般治療に変わるからです。そうなった場合には、それが健康保険の適用内で賄えるわけですから、患者の自己負担額はガクンと減ることになります。
そして、また新たな先進医療が見つかって、私たちの病気の治療に役立つということになっていくのです。
おそらく最近盛んに言われているIPS細胞なども、間もなく先進医療に入ってくるのではないかと思います。どんどん新しい治療法が広まっていって、困っている患者さんが救われることは喜ばしいことですよね。
安い先進医療特約はあるの？
先進医療特約というのは、健康保険の対象にならない最先端の治療のうち厚生労働大臣が承認したもののことを言います。
要するに、健康保険が効かない自己負担になるので、技術料の部分が非常に高額になる可能性があるということです。そこで、この部分を保険でカバーしようというのが、先進医療特約なのです。
先進医療で高額なものというと、がん治療の最先端のもので重粒子線治療がありますが、これなどは300万円以上します。なかなか300万円というお金を払うのは大変ですから、それなら保険に入っていた方がいいというわけです。
この先進医療特約の保険料ですが、実はかなり安いです。各保険会社を見てみましても、先進医療特約は月100円前後です。ですから、それほど経済的な負担としては大きくないのかなと思います。
今はどこの保険会社も、医療保険にこの先進医療特約を付けられるようになっていますので、色々と比較して、先進医療特約以外の部分でも一番条件の良さそうなところを選ぶとよいと思います。
先進医療特約は複数必要か？
老眼や白内障は、程度の差はあっても誰にでも起こり得るものです。誰にでも起こる、中高年の方が必ず直面する老眼の問題ですが、今は先進医療で治すことも可能です。老眼に備えておくと、実際に症状が起こった場合にも安心です。
先進医療とは、健康保険制度に基づく評価療養のうち、治療や手術を受けられた日に、先進医療ごとに、厚生労働大臣が定める施設基準に適合する医療施設にて行われるもののことをいいます。
民間の医療保険でも先進医療の治療費用について、保険金が下りるタイプのプランが増えてきています。主保険に対して、掛け金わずか月100円程度で、先進医療のがん治療の際に、数百万円の保険金が出るものもあります。
色々な先進医療がありますが、実際には先進医療保険の90％以上が、多焦点眼内レンズの白内障手術に使われています。
ちなみに、多焦点眼内レンズの白内障手術の治療費用は、施設によっても異なります。なので、複数の先進医療特約に入っている人は、治療を受ける施設によって、受け取る保険金額が少なくなってしまうケースもあります。
対象の疾患の治療を受けた場合、医療保険は加入している保険の数だけ保険金が支払われることから、先進医療特約に複数加入しておくというのもおすすめです。
とはいえ、治療費用の違いを知らないと、支払われる保険金に差が出てきますので、その辺りは注意してください。
先進医療とは？保険は必要か？まとめ
先進医療とは、厚生労働大臣が保険適用外の先端的な医療技術と保険診療の併用を、一定条件を満たした施設にのみ認める医療制度のことです。
平成27年1月1日現在、先進医療は何と106種類もあり、年間およそ1万人ほどの人が先進医療を受けています。ちなみに、先進医療の治療費は、1万円〜300万円以上と多岐にわたっています。
また、先進医療は、公的な医療保険が使える治療を受けたときとは、お金のかかり方が違います。というのは、同じ治療であっても、病院によっては費用が違うケースがあるからです。
先進医療にかかる費用は、医療の種類や病院によって異なり、患者が全額自己負担することになります。ここに先進医療特約など保険で賄う部分が出てくるわけです。
そして、通常の治療と共通する部分（診察・検査・投薬・入院料等）の費用は、一般の保険診療と同じように扱われます。つまり、一般保険診療と共通する部分は保険給付されるので、各健康保険制度における一部負担金を支払うことになります。